さまざまなモノやサービスが、
手ごろな価格で購入できるようになった現在、
冠婚葬祭に必要な費用の金額はどう変化しているのでしょうか？
なんとなく感じている一般的な相場は、
適正なものなのでしょうか？
最新の相場の金額や費用に関する、
注意点などをまとめてみました。
冠婚葬祭に必要な金額の相場は？
今どきの冠婚葬祭に必要な金額の相場って幾らくらいなのでしょう？
お喜びごとのように少し前から予定が立てられることもあれば、
お悔みごとのように突然の知らせに驚くこともあります。
結婚費用の総額は、近年上昇傾向にあるか、それとも下降傾向にあるのか、
どうなのでしょうか？
百均ショップや割安な飲食店が人気を集めるなど、
今も経済のデフレ傾向は続いています。
そうした中、
冠婚葬祭に必要な費用の金額は、どのような傾向にあるのでしょうか。
冠婚葬祭の『婚』
まずは『婚』、結婚に関する費用の金額についてですが、
これには主に挙式や披露宴、披露パーティーの費用などが含まれ、
2016年の全国平均では、360万円といわれています。
結婚の為に新郎新婦が負担した金額の全国平均は143万円、
親などの親族からの援助金の金額は、全国平均で167万円となっています。
これらは一部の高額利用者に引き上げられた側面があり、
新郎新婦の貯金額では、100万円～200万円未満が22%と最も多く、
次いで200万円～300万円未満が20%となっています。
親族の援助があった人は72.6%で、その金額は100万円から200万円未満が36%、
200万円から300万円未満が25%となっています。
2012年から2016年までの結婚にかかる費用の総額が350万円前後で、
推移しているところを見ても、結婚費用は特に値下がりしていません。
冠婚葬祭の『葬』
『葬』葬儀費用に関してはどうでしょうか？
形態の多様化とともに葬儀費用の価格も幅広くなっています。
葬儀費用に含まれる金額としては、
葬儀社に支払う葬儀一式の費用や寺院の費用、
飲食や接待にかかる費用の総額は、全国平均で223万円となっています。
その内訳としては、葬儀社への支払いが126万円、
寺院への費用が51万円、飲食や接待の費用が45万円となっています。
最近では、
身近な親族のみで執り行われる直葬や家族葬のニーズが高まってきています。
低料金でできると考えられがちですが、
参列者が少ない分、香典収入で葬儀費用を賄えなかったり、
後日、弔問客の対応に追われることもあり、
そのようなことも考慮しておく必要があります。
葬儀に関わる支出については、
葬儀形態や葬儀社によって異なってきますし、
病院などの施設で亡くなると、依頼する葬儀社が決まっていない場合、
その施設と連携している葬儀社に、
自動的に任せざるを得ない場合があることも知っておくほうがよいでしょう。
冠婚葬祭の費用の金額
支出費用だけを考えずに、収入も考慮しての選択が必要です。
冠婚葬祭の費用を考えるときは、支出だけを考え低額に抑えようとせず、
収入も踏まえて考えることが大切です。
代表的なものが結婚式のご祝儀や葬儀の際の香典ですが、
ほかにも収入が得られる場合があります。
たとえば、国民健康保険や健康保険組合では、
加入者が亡くなった時に、葬祭補助金・埋葬費などの名目で、
一定額を支給することになっています。
また、結婚に際し、地方自治体によっては結婚祝い金や、
新婚家賃補助が出るところがあります。
主に人口減少対策の為のもので、
なかには仲人報奨金や引っ越し費用まで出る自治体もあり、
これらも収入になります。
人生最大のイベントと言っても過言ではない『結婚式』と『葬儀』です。
特に人生を締めくくる『葬儀』については、
生前に家族間でよく話し合ったり、
エンディングノートを作成しておくなど、
故人とご家族の双方にとって望ましいお見送りが出来るように、
日頃から準備しておくことが大切です。
あとがき
お葬式をどうするかなんて、
なかなか話し合えるものではありません。
ましてや、年々歳をとればとるほど出来なくなります。
でも、そういったときに親族の諍いになりやすいことも現実です。